～第81回日本公衆衛生学会総会における慶應義塾大学による報告～

 

健康増進サービス及び特定保健指導サービスを提供する株式会社インサイツ（本社：東京都中央区、代表取締役：石川陽介、以下「インサイツ」）は、ICT活用型特定保健指導プログラム（マイナス2・2チャレンジ）の実績データを用いた研究（以下、本研究）から得られた以下2点の結論について、慶應義塾大学スポーツ医学研究センター研究員吉澤裕世氏らによって第81回日本公衆衛生学会総会（2022年10月）において発表されたことを報告いたします。

 

特定保健指導による「▲2kg・▲2cm」達成者は、次年度の特定保健指導該当率が非達成者の５割

期間中に体重計測を継続した人は「▲2kg・▲2cm」の達成可能性が6倍

 

日本公衆衛生学会は、国内の公衆衛生分野における権威ある学会として広く知られています。本研究は、第81回日本公衆衛生学会総会における疫学・保健医療情報の1つとして発表されたものです。

 

• 本研究の概要

特定保健指導は、平成30年度から介入量（プロセス）を評価する従来方式に加えて「体重・腹囲」の変化（アウトカム）を評価する「モデル実施」が導入されています。本研究は、この「モデル実施」による効果検証を狙ったものと位置付けられます。

 

目的1：「体重2kgかつ腹囲2cm減少」達成者は、次年度の特定保健指導対象から脱出するのか

目的2：達成者と未達成者の特定保健指導期間中の行動に違いがあるのか

プログラム：ICT活用型特定保健指導プログラム「マイナス2・2チャレンジ」（提供元：インサイツ）

対象：令和元年度特定保健指導に参加し、令和2年度の特定健康診査を受診した171名

結果1：「体重2kgかつ腹囲2cm減少」未達成者は、次年度特定保健指導の該当率が2.2倍

結果2：定期的な体重計測（入力）を行った者は「体重2kgかつ腹囲2cm減少」の達成可能性が6倍

• より成果が重視されるこれからの特定保健指導

従来の特定保健指導に対して、アウトカムを重視した「モデル実施」が有用であることが報告されていることを踏まえ、厚生労働省では、第4期特定健診等実施計画（令和6年度～）に向けた成果重視型特定保健指導への転換が進められています。これを受け、特定保健指導実施義務を担う医療保険者においては、特定保健指導実施方法の見直しが始まっているところですが、現時点では検討材料となる事例が少なく、検討が進みにくいのが実状です。

本研究は、インサイツが複数の医療保険者に実施している特定保健指導の実績データを解析したものであり、今後の成果重視型特定保健指導の採用によって期待できる成果のエビデンスとしてご活用いただけるものと考えております。

 

• 成果を重視したICT活用型特定保健指導プログラム『マイナス2・2チャレンジ』とは

本研究にデータを提供した『マイナス２・２チャレンジ』は、ICTを活用した遠隔初回面接、及び3ヶ月間の継続支援（専用Ｗｅｂアプリを活用した情報提供及び体重・腹囲入力）をご提供するICT活用型特定保健指導プログラムです。

1. 全国平均を大幅に上回る「▲2kg・▲2cm」達成率
2. 特定保健指導費用の低減（1人あたり19,800円）
3. 平成30年度～令和3年度厚生労働省データヘルス推進事業に採択

詳しくはインサイツまでお問合せください。